| 内容 |
特集：東日本大震災復興特集〈廃棄物編・まちづくり編〉 |
| 巻 |
19巻1号2014年
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| Page |
6
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| 題名 |
東日本大震災における災害廃棄物の焼却処理
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| Title |
Incineration of Disaster Waste Generated from the Great East Japan Earthquake |
| 著者 |
高岡昌輝1)，古林通孝2)，小北浩司3)，三好裕司4)，増田孝弘3) |
| Authors |
Masaki TAKAOKA 1), Michitaka FURUBAYASHI 2), Koji KOGITA 3), Yuji MIYOSHI 4), Takahiro MASUDA 3) |
| 著者表記 |
1)京都大学大学院地球環境学堂, 2)日立造船(株), 3)(株)タクマ, 4)川崎重工業(株) |
| 著者表記(英) |
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| 著者勤務先名 |
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| Office name |
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| 著者所属名 |
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| キーワード |
災害廃棄物，焼却，東日本大震災，仮設焼却炉，広域連携 |
| Key Words |
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| 概要 |
東日本大震災により発生した膨大な可燃性廃棄物を焼却処理するため，宮城県，岩手県，福島県において平成26 年3 月時点で34 基の仮設焼却炉が建設されている。処理対象物に起因する不具合や燃焼不良(発熱量低下等) による助燃量増大はあるものの，様々な工夫により困難を克服して概ね順調に稼働した。いずれの施設も排ガス規制値を満足し，排ガス中の放射性セシウム濃度は検出下限未満であった。焼却灰中の放射性セシウム含有量は最終処分場の埋立基準を下回っていた。
将来の災害時の仮設焼却炉の設置については，事前に仕様を検討し，設置スペースを把握しておくことは重要で，そのためにも標準仕様化を行っておくこと，また設置に関する諸手続きに関する特例対応が望ましいと考えられた。 |
| Abstract |
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